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http://mainichi.jp/select/biz/news/20110904k0000m040034000c.html
動画など大量のデータをやりとりするスマートフォン（多機能携帯電話）の急速な普及で、現行の携帯電話回線が混雑し、放置すれば、数年後には回線がパンクする恐れが出てきた。このため、携帯各社は、通信量の抑制に乗り出したり、通信料金の見直しを検討したりするなどの対策に動き出している。【乾達】
米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」に代表されるスマートフォンはパソコン並みの機能を持ち、データ量が大きい動画やゲームなどを楽しめる。だが、携帯各社によると、従来型の携帯電話に比べ、１人当たりの通信量が１０～２０倍に増える傾向にある。スマートフォンは今後も販売が大幅に伸びると予想され、ＫＤＤＩは国内全体の携帯でのデータ通信量が１５年には１０年実績の１８倍に達すると試算。「このままでは１３年には通信量が携帯回線の容量を超す」（田中孝司社長）と懸念する。既に都心部では通信速度が遅くなったり、つながりにくくなったりしている。
このため、ＫＤＤＩは１０月から、３日間の通信量の合計が一定の基準を超えた利用者に対し、通信速度を遅くして通信量を抑える措置を導入する。ＮＴＴドコモとソフトバンクモバイルも既に通信量を抑える措置を取っており、携帯大手３社が足並みをそろえる。
さらに「一定の料金を払えばデータ通信を使い放題」という定額制の見直しも検討されている。日本と同様の問題を抱える米国では、通信大手のベライゾン・ワイヤレスが７月に定額制を廃止し、通信量に応じて料金を課す従量制に切り替えた。「アイフォーン」の販売でスマートフォン市場をリードするソフトバンクモバイルの孫正義社長は「料金体系を含めて（通信量を）管理していかないといけない」と定額制（同社は月４０００～５０００円台）見直しを検討課題に挙げている。
携帯各社は、抜本的な対策として、高速・大容量の次世代携帯通信への移行を目指している。ドコモは昨年末に始めた次世代通信「ＬＴＥ」の普及を図り、今冬にＬＴＥを使えるスマートフォンを初めて発売する。ソフトバンクやＫＤＤＩも１２年度以降にＬＴＥのサービス開始を予定している。また、各社は、データ通信を携帯以外の回線に移して混雑を緩和しようと、スマートフォンが接続できる公衆無線ＬＡＮを駅やカフェなどに設置することも急いでいる。
ただ、ＬＴＥが本格的に普及する時期は１４～１５年ごろと見込まれ、それまでをどう乗り切るかが焦点。定額制の見直しが検討されているのは、「利用者の２％がデータ通信量の４割を占める」（孫社長）というヘビーユーザー対策だが、定額制は一般の利用者にも浸透している。スマートフォン市場の競争が激化する中、定額制を見直すと顧客離れにつながりかねず、難しい判断を迫られている。
毎日新聞 2011年9月3日 19時24分
